今週のビットコイン・ゴールド・米国株は、10月14日〜16日に続く米国の経済指標に注目です。物価の上昇が落ち着くのか、それともインフレへの警戒が続くのか。発表後の金利の動きが、相場の方向を考える手がかりになります。
見るポイントは難しくありません。「市場予想との差」と「発表後の米国債金利」。今週の予定と、結果の読み方を簡単にまとめます。
今週の重要イベント早見表
時刻はすべて日本時間です。CPI・PPI・小売売上高・鉱工業生産は9月分の発表になります。
| 日時 | 注目する指標 | 何がわかる? |
|---|---|---|
| 10月14日(水)21:30 | 米CPI・コアCPI | 消費者が買うモノやサービスの値上がり |
| 10月15日(木)21:30 | 米PPI・小売売上高・新規失業保険申請件数 | 企業側の物価、消費の強さ、雇用の変化 |
| 10月16日(金)22:15 | 米鉱工業生産 | 工場などの生産活動の強さ |
発表予定は変更される場合があります。日程の確認先:米労働統計局、米国勢調査局、米労働省、FRB。
14日:まずはCPI。インフレが落ち着いているか
CPIは消費者物価指数です。なかでも食品とエネルギーを除いた「コアCPI」は、物価の上昇が広く続いているかを見る手がかりになります。
市場予想より強ければ、金融引き締めが長引くとの見方から金利が上がり、BTCや株の重荷になる可能性があります。反対に予想を下回り、金利も低下するなら、相場を支える材料になり得ます。
「先月より下がったから良い」とだけ見るのは早計です。市場がもっと大きな低下を予想していれば、むしろ悪い結果として受け止められることもあります。前月比・前年比を、それぞれの市場予想と比べるのがポイントです。
15日:物価だけでなく、米国の消費と雇用も確認
PPIは生産者側の価格の動き、小売売上高は消費の強さを示します。同じ時刻に複数の発表が重なるため、ひとつの数字だけで判断しないようにしましょう。
物価が強く、消費も強ければ、金利が下がりにくいと受け止められる可能性があります。一方、物価が落ち着き、消費が大きく崩れなければ、相場にとって好ましい組み合わせです。
ただし、消費の急減や失業保険申請の大幅増加は、景気悪化への不安につながります。「弱い数字なら何でも買い材料」ではありません。
16日:鉱工業生産で、景気の実態を確かめる
金曜日は、米国の生産活動がどれだけ動いているかを確認します。水曜・木曜の発表でできた相場の流れを、景気の面から確かめる日です。数字そのものに加え、前月分の修正にも目を向けたいところです。
BTC・ゴールド・米国株は、ここを見る
- ビットコイン:発表後の上昇が続き、直近のレジスタンスを超えられるか。最初の急騰だけで判断しない。
- ゴールド:ドルと米国債金利の反応に注目。特に実質金利の低下は追い風になりやすい一方、インフレが強くても金利上昇が勝れば売られる場合がある。
- 米国株:金利低下が支えになるか、景気悪化への不安が勝つか。ナスダックなどの反応も合わせて確認する。
私たちが今週見たいのは、指標を受けて金利が低下し、その後もBTC・ゴールド・米国株に買いが続くかです。逆に金利が上がり、反発がすぐに売られるなら、下落への警戒を残しておきたいと考えています。
発表直後は上下に振れてから方向が変わることもあります。今週は水曜・木曜の21:30、金曜の22:15を意識して、数字と相場の反応をセットで確認していきましょう。
2026年10月14日、指標発表前の見解です。発表後の値動きは、事前の織り込みや他のニュースによっても変わります。


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